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日本の CD は金額では2021年を底に戻ったが、配信を含めた割合では下がり続けた(日本レコード協会の統計)

日本で CD は、いまも音楽の売上の中で大きな位置を占めているのか。減り続けているのか、下げ止まったのか。日本レコード協会(RIAJ)の公開統計を見ると、「金額は戻った」と「割合は下がり続けている」の両方が成り立つ。指している数字が違うからだ。

CD の生産額は、2021年を底に2025年まで毎年増えた(CD のシングルとアルバムの合計で、2021年から +17.2%)。ただし、配信を含めた割合で見ると、CD は2016年の75.8%から2025年の50.2%まで下がり続けた。さらに2026年1〜6月の累計では、CD の売上推計が前年同期の89%に落ちている。「下げ止まり」は、2025年までの金額の話にとどまる。

この記事で確かめたのは、日本で CD はいまも売上の中で大きな位置を占めているのか、減り続けているのか下げ止まったのか、配信と比べるとどうかだ。RIAJ の3つの統計を2026年10月5日に取得し、割合と増減率を自分で計算した。先に数字を見て問いを立てたので、結果の予想(仮説)は置いていない。

「CD は主役か」という判定は、この記事では下さない。何と何を比べるかで答えが変わるので、比べる区分を明示して並べる。

3つの統計は別物で、同じ年でも金額が違う

使うのは RIAJ が公開する3つの統計で、指標が違う。以下、A・B・C と呼ぶ。

  • A 生産実績: 会員社の生産額。出荷側の数字で、小売店での売上ではない。対象は2016〜2025年の暦年。
  • B 生産額と配信売上の「実績」: オーディオの生産額(A と同じ値)に、配信の売上実績を足したもの。割合を出すときの分母は、オーディオと配信の合計で、音楽ビデオは含まない。この記事では同じく2016〜2025年の暦年を使う。
  • C 売上推計: 会員社の報告と市場占有率をもとに、会員社以外を含む市場規模を推計したもの。CD・音楽ビデオなどの音楽ソフトと配信の総合計が分母になる。取得できたのは2025年1〜12月累計・2026年1〜3月累計・2026年1〜6月累計の3期間だけで、いずれも年初からの累計だ(単独の四半期ではない)。

同じ2025年でも、オーディオ全体の金額は A・B で153,742百万円、C の1〜12月累計で178,071百万円と違う。配信も B は133,970百万円、C は169,967百万円だ。C の原文は「会員社以外を含む」としか書いておらず、差の理由は確認できていない。3つを同じ指標として並べず、別の統計として分けて書く。

語の使い方も決めておく。「CD」は CD のシングルとアルバムの合計(A・C)。「配信」はダウンロードとストリーミングの合計で、ストリーミングが配信に占める割合は2016年の37.8%から2025年の93.3%に上がった(B)。「パッケージ」は C の音楽ソフト全体で、CD のほかアナログや音楽ビデオなどを含む。パッケージと CD は同じ意味ではない。

金額は2021年を底に戻った(A)

オーディオ全体(CD・アナログ等)の生産額は、2016年の177,707百万円から2021年の127,992百万円まで約28.0%減った。そこが底で、2022年から2025年まで毎年前の年を上回り、2025年は153,742百万円(2021年から +20.1%)だった。CD 合計も同じ動きで、2021年の123,255百万円から2025年の144,491百万円へ +17.2%。ただし2016年の水準には戻っておらず、オーディオ全体で -13.5%、CD 合計で -17.4%の位置にある。

年 オーディオ全体 CD 合計 アナログ オーディオ全体の数量(千枚)
2016 177,707 174,873 1,455 161,190
2021 127,992 123,255 3,900 105,994
2025 153,742 144,491 8,441 106,486

(金額は百万円。A の生産実績。数量はオーディオ全体で、CD 単独ではない)

ここで「CD が復活した」と読むのは早い。数量で見ると、オーディオ全体は2016年の161,190千枚から2020年の105,666千枚へ大きく減ったあと、2020〜2025年は103,465〜111,969千枚の範囲で動き、2025年は106,486千枚だった。金額が戻った一方で、枚数は戻っていない。

アナログは金額で1,455百万円(2016年)から8,441百万円(2025年)へ約5.8倍になったが、オーディオ全体に占める割合は5.5%(2025年)にとどまる。金額の戻りの一部がアナログや単価の違いによるのかどうかは、この統計だけでは分からない。

配信を含めた割合では、CD は下がり続けた(B)

B では、CD の生産額と配信の売上実績を、同じ分母(オーディオと配信の合計)で割合にできる。出荷側の生産額と配信の売上を同じ土俵に置いた計算なので、小売での実売の割合ではない。

年 CD 生産額の割合 配信の割合
2016 75.8% 22.9%
2020 61.0% 37.6%
2021 56.7% 41.2%
2022 54.1% 43.8%
2023 52.9% 44.3%
2024 51.5% 45.3%
2025 50.2% 46.6%

(B の金額から自分で計算。分母はオーディオ全体と配信の合計で、音楽ビデオを含まない。残りはアナログ等)

金額が増えた2022〜2025年も、CD の割合は54.1%、52.9%、51.5%、50.2%と下がり続けた。同じ期間に、配信の割合は43.8%から46.6%へ上がり続けた。2025年の金額は、CD 生産額が144,491百万円、配信が133,970百万円で、B では CD がまだ上にある。

つまり、「CD は戻った」は金額(A)について、「CD は減り続けている」は配信を含めた割合(B)について、どちらも確かめられた。

売上推計(C)では、比べる区分で結論が変わる

C は、会員社以外を含む市場規模の推計で、CD・パッケージ・配信を総合計に対する割合で見られる。取得できた3期間は、すべて年初からの累計だ。

期間(累計) 総合計 CD 合計 パッケージ計 配信計 公表構成比(CD / パッケージ / 配信) CD の前年同期比
2025年1〜12月 398,753 168,619 228,786 169,967 42% / 57% / 43% 111%
2026年1〜3月 99,209 37,349 52,800 46,409 38% / 53% / 47% 93%
2026年1〜6月 196,502 72,017 99,503 96,999 37% / 51% / 49% 89%

(金額は百万円。RIAJ の公表値。構成比と前年同期比も公表値で、前年の推計は取得できておらず再計算していない。A の前年比とは別の統計)

「配信が CD を上回ったか」は、どの区分で比べるかで答えが変わる。

  • CD 合計 対 配信計(C): 2025年1〜12月累計は CD 168,619 に対し配信 169,967で、配信が1,348百万円(構成比では42%対43%)上回る。2026年1〜6月累計は CD 72,017 に対し配信 96,999で、配信がはっきり上回る。
  • パッケージ計 対 配信計(C): 2026年1〜6月累計は、パッケージ 99,503 に対し配信 96,999で、パッケージが2,504百万円上回る(51%対49%)。パッケージには音楽ビデオやアナログも含まれる。
  • CD 生産額 対 配信(B): 2025年は CD 144,491 に対し配信 133,970で、CD が上回る。

「配信が CD を逆転した」と一言で書くと、この3通りのうち一部しか言えていない。2026年1〜3月累計の配信47%から、1〜6月累計の49%へは2ポイント上がったが、これは累計どうしの比較で、単独の四半期の値ではない。

もう一つ、2026年の累計は向きが逆だ。CD 合計の前年同期比は、2025年1〜12月累計の111%から、2026年1〜3月累計の93%、1〜6月累計の89%へ下がった。パッケージ計は同じく112%、100%、93%と下がり、配信計は107%、114%、117%と上がっている(いずれも公表値)。A で2025年まで金額が戻っていたことと、2026年の累計で CD が前年同期を下回っていることは、別の期間の話として並べて読む必要がある。

確認できていないこと・数え方

  • C は3期間だけ。 2019〜2024年の売上推計は取得できなかった。RIAJ の売上推計の画面で選べる年は2025年と2026年だけで、年次推移のページ(2019年〜)には表がなく、数値を取れなかった。「年次推移」や「直近数年の推計」としては書けない。A・B の年次と、C の3期間を分けて読む。
  • 理由は確認していない。 戻った理由、割合が下がった理由、A と C の金額の差の理由は、統計ページに書かれておらず、この記事でも推測しない。年次の生産額の定義変更は、見た範囲では記載が見つからなかったが、「無い」とは言えない。
  • 確かめた範囲。 見たのは RIAJ の公開統計だけで、解説記事や他者の見方、小売での実売、将来の見通しは扱っていない。母数は A・B の2016〜2025年の全年で、標本抽出はしていない。
  • 更新される。 RIAJ の統計は更新されるため、数値は2026年10月5日の取得時点のものだ。

出典

出典:日本レコード協会。すべて取得日は2026-10-05。日本レコード協会(RIAJ)のトップページ: https://www.riaj.or.jp/ 。この記事の割合・増減率・差は、取得した値から編集部が加工・計算したもので、RIAJ が公表した値そのものではない。

  • A 生産実績(年次): https://www.riaj.or.jp/f/data/annual/ar_all (データは https://www.riaj.or.jp/z/data/json/sj/annual.json )。オーディオ全体・CD・アナログの金額と数量に使った。
  • B 生産実績と音楽配信売上実績の合計金額推移: https://www.riaj.or.jp/data/archive/total_m/ (データは https://www.riaj.or.jp/z/data/json/hu/msdg.json )。配信の金額、ストリーミングの割合、CD と配信の割合に使った。
  • C 音楽ソフト・音楽配信売上推計: https://www.riaj.or.jp/data/est_msdg/ (データは https://www.riaj.or.jp/z/data/json/us/est_2025.json と est_2026.json)。2025年1〜12月累計、2026年1〜3月累計、2026年1〜6月累計の金額、公表構成比、前年同期比に使った。原文は推計を「会員社の報告および市場占有率に基づき」行ったものとしており、注記には市場占有率の提供元として NIQ/GfK Japan と SoundScan Japan が記載されている。
  • 売上推計の年次推移(2019年〜): https://www.riaj.or.jp/data/est_past/ 。数値は取得できなかった。
  • RIAJ のサイトポリシー: https://www.riaj.or.jp/terms/ 。サイトポリシーのこのページで編集部が確認できたのはリンクに関する項だけで、統計データの利用条件は書かれていなかった。統計データの利用条件は、人間(編集部の担当者)が RIAJ の公式サイトで確認した(2026-10-05。確認したページの URL は受け取っていない)。内容は、「出典:日本レコード協会」と記載すれば利用できる、手続きは不要、編集や加工をした場合はその旨を記載する、というものだった。この記事は出典を上記のとおり記載し、編集・加工した旨を書いた。使ったのは数値と自分の計算に限り、RIAJ の表・グラフ・画像・ロゴは使っていない。